中國(guó)日?qǐng)?bào)(チャイナディリー)社と日本の「言論NPO」組織が共催する第一回中日関係シンポジウムが今年の下半期に開かれることになった。雙方はこれを通じて長(zhǎng)期かつ持続可能な協(xié)力関係を築き上げ、交流のプラットホームを確立し、両國(guó)の各界の有志と連合して、ともに中日間の認(rèn)識(shí)の疎通の促進(jìn)を目指すことになっている。
同シンポジウムは中日雙方の政界、學(xué)界、ビジネス界、報(bào)道界の人たちを招き、現(xiàn)段階における中日間に存在する問(wèn)題とその原因、両國(guó)関係に影響をおよぼす要素などについて、率直に意見を述べ合い、理性的に交流をおこない、相互理解を深め、認(rèn)識(shí)面の不一致を縮小することを目指している。
北京大學(xué)の國(guó)際関係學(xué)院はこのシンポジウムを協(xié)賛し、すでに北京大學(xué)の関連の學(xué)院や研究所から教授の方々を、そして他の大學(xué)から日本問(wèn)題専門家、社會(huì)科學(xué)院日本研究所の研究員を招き、數(shù)回にわたって會(huì)議を開き、シンポジウムに関する意見や実施案を検討し、討議した。
日本側(cè)の「言論NPO」は特定非営利組織で、2001年12月に発足し、500人の會(huì)員を擁し、日本各界のオピニオン?リーダーからなるものである。近年、同組織は一連の中日関係國(guó)際シンポジウムを催し、両國(guó)間の意思疎通の強(qiáng)化に努めている。
今回のシンポジウムは雙方にとって初めての協(xié)力で、いずれも長(zhǎng)期にわたる?yún)f(xié)力を通じて、両國(guó)間の相互理解と相互信頼の強(qiáng)化に盡力したという願(yuàn)いを示している。今回のシンポジウムを契機(jī)とし、今後は毎年一回両國(guó)間で交互に催すことを考えている。
5月11日から13日にかけて、日本アイワイバンク銀行の安斎隆頭取、「言論NPO」アジア戦略會(huì)議メンバーの橫山禎徳氏、東京経済大學(xué)の周牧之助教授、「言論NPO」組織の工籐泰志代表ら一行がシンポジウムの準(zhǔn)備のため、北京を訪問(wèn)し、國(guó)務(wù)院新聞弁工室の趙啓正主任および中國(guó)対外友好協(xié)會(huì)の陳昊蘇會(huì)長(zhǎng)と會(huì)見した。今回の協(xié)力を成功させ、自由でオープンな將來(lái)性のある民間の討論の場(chǎng)を作り、より多くの人々が意見を発表することができ、ひいては両國(guó)間の相互理解と長(zhǎng)期にわたる友情を発展させ、中日関係だけではなく、アジアひいては世界の將來(lái)のためにも貢獻(xiàn)できるよう、さらに努力していきたいと、雙方は表明している。
「チャイナネット」2005/05/13